第四回　Vol.1　グループ大での知見・ノウハウの共有とプラットフォーム化

取り組みの事例 ~データプラットフォームとエネルギープラットフォーム~

中部電力の経営戦略本部では、「中部電力グループにおけるDXの取り組み」を発行しました。その中で、中部電力はグループ全体での収益向上を目指し、エネルギーやデータのプラットフォーム形成を志向するとしています。
中部電力グループを支援しているTCAでは、その目的に応じて各事業会社や関係部門と協力し、プラットフォーム形成を意識しながら業務改善に取り組んでいるところです。

例えば、従来から外部ツールを使用している部分につき、TCAではさらに精度を上げる取り組みを行っています。その結果、半年ほどで、かなりの精度向上ができており、一部の運用改善の見通しが立ち、少なくない経済効果を試算できている部分もあります。
さらなる精度向上を目指しており、より一層の経済効果が期待されています。

取り組みの中で相互に関連するものについては、知見・ノウハウを共有し、活用することが重要です。
同じコンセプトに基づいて共通の分析モデルを使いながらそれを高度化させていくことで、個別のモデルの高度化を狙うことができます。

データのさらなる活用を目指して

元来、中部電力グループの各社・各部門から個別に依頼があり当初はその取り組みも個別に行っていても、TCAの立場から見ることで関係性が見えてくるものについては相互に連携をとっていくべきと考えています。
会社の性質によって共通化できない部分はありますが、可能な部分についてはなるべく共通化していくことで効果や価値の向上を図るべきです。
例えば、共通化が可能なデータを用いる場合には、当該部分のデータの処理は共通化すべきです。分析モデルや分析基盤についても関連するものについては一部共通化した上で、個々に必要なものを個別で構築することが理想です。共通化により精度向上だけでなく、効率性の追求にもなるでしょう。
また、特殊な処理が必要なデータやビックデータについては専門的なスキルを持つ人員が取り扱うことが好ましいです。このような機能はCoE（Center of Excellence/組織を横断する取り組みを行う中核部署や研究拠点）的な考え方で集約すべきでしょう。また、分析基盤と各々のデータや、各業務システムを繋ぐ部分の共通機能も必要となります。

さらに、業務への適用時やデータの加工時に生まれるナレッジやノウハウをグループ大で活用していくために、これらを蓄積するためのデータベースも必要です。
データベースの構築については、TCAでは、中部電力の事業創造本部の支援を受けながら先行して取り組んでいるところです。うまくいけばグループ大に展開できる取り組みとなるでしょう。
なお、こういった各システムとの連携やCoEのような機能は中電シーティーアイが担うことも一案です。

このように、プラットフォームの構築においては、全体感を持つことが重要です。TCAが単独で実施していくのではなく、グループ大で連携しながら作り上げていくという考え方が非常に大切であると言えます。

Vol .２　業務プロセスのホワイトボックス化によるリスク管理と業務への活用　に続きます。